2021年10月15日付の『日刊建設工業新聞』に当協会・小林代表理事のインタビュー記事が掲載されました。

この度の取材では日本水中ドローン協会の事業展開の一つでもある『人材育成』を中心にお話をさせていただいております。
現在、「水中ドローン」を用語とする規制や法律がないため、水中ドローンの運用には操縦者の「技能」「マナー」「モラル」に依存する状況にあります。
当協会では「安全潜航操縦士資格」を設け、水中ドローンを安全に運用できる技能・知識を習得した人材育成活動に努めております。

また、当協会は国際社会共通の目標であるSDGsを踏まえ、「ブルーエコノミー」(海を守りながら経済や社会全体をサステナブルに発展させることを前提とした海洋産業)の啓発活動にも力を入れ事業展開を進めており、水中ドローンの将来展望についても語らせていただいております。

■SDGs
https://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/oda/sdgs/about/index.html

■日刊工業建設新聞
https://www.decn.co.jp/